取引先へ結婚祝いを贈る場合の注意点

取引先への結婚祝いの注意点

取引先で知り合った人が結婚をするというお知らせを聞いた時には、まず会社に連絡の上でどのように御祝の品物を送るかということを考えていきます。

営業として外回りをしている人などは、取引先とかなり親密な付き合いをしていることも多いので、つい友人感覚で贈答品を決めてしまいがちです。
しかしいくら個人的に親しい付き合いをしていても、会社の異なる間柄である以上は、会社同士の付き合いとして扱うべきです。

もし報告を怠ってしまった場合、会社同士での贈答があったことが社内で情報共有できなくなってしまいますので、後に混乱を招いてしまうことにもなります。
個人的に贈答をしてもよいかどうかについてはまずは先輩や直属の上司に相談をし、その上で会社として送るかそれとも個人レベルで行うかを決めて行うようにしましょう。

会社として贈答をするという場合になると金額の相場も変化してきますので、会社同士の力関係や過去の取引状況からどのくらいが適当かを考えていきます。

祝い品の相場

会社を通さずあくまでも個人として行う結婚祝いの場合、結婚式に参加をしないのであれば、だいたい1万円前後が適当です。

挙式披露宴に参加するということになれば、友人関係での相場同様に3万円程度を包むようにします。

気をつけたいのが式に参加する時に上司や他の会社の人も同席するという場合です。
個人的に御祝をしたいからといって多めに包んでしまい、それが上司や先輩よりも高い金額になっていると、あとあとのトラブルになってきてしまいます。

また会社を通じた知り合いということになると内祝いなどでお返しをしなければならないことにもなるので、そうした手間も考えて金額を決定していく方がよいでしょう。

ご祝儀や贈答品を送る時、会社連名で送るようにするとお返しをするときの手間が軽減されます。

会社関連の知り合いが多い人への贈答品の場合、品物の選び方によっては他の人とかぶってしまうというようなこともあるものです。
特に結婚祝いの定番品となっているような食器やインテリアなどは、複数の人からもらうとなかなか処置に困ってしまいます。

もしどういった品物を送ればよいか迷っているようなら、高級食材やお菓子などの消えるもので選ぶとよいかもしれません。
最近では珍しいカタログギフトも登場しており、金額に応じて旅行やイベントへの参加など、2人で使用することができるプレゼントもあります。

送るタイミングとしては挙式当日の1~2ヶ月前くらいが通常で、挙式後に送る場合は1週間以内に届くようにしましょう。
披露宴に参加する場合であっても大きな贈り物は式場に持っていくと持ち帰りに苦労するので、目録のみを渡して現物は配送してもらうようにしてください。